プロセスとしての組織観

 

各主体は、限定された合理性および認知能力のもと、さまざまな事実の中から自身の状況を認識し、その状況イメージを形成したうえで問題に対処することになる。そして、その際に思考の有力な準拠枠（a frame of reference for thinking）となるのが制度である。この意味において、制度はまず第一に、一定の強制力を伴う解釈ルールとして機能する。

しかし、制度を介さずに状況へ対処する主体の能力が問われる場合には、既存制度そのものに対する不信感を生み出し、組織全体が一挙に「状況化」されることになる。とりわけ、こうした新しい動きが現体制の既得権益を強く脅かす、または脅かす可能性があるときには、新旧の間でヘゲモニーを掌握する主体は、自らの権力の維持・強化のために、自己を頂点とする権力構造の再編と強化を図ることになる。これは、もともと目標達成の手段であった権力が、目的そのものへと転化していく過程でもある。

S.N.アイゼンシュタット（S.N. Eisenstadt）は、このプロセスにおいて「個人的自律性」と「社会秩序」の調停問題が内在しているとみなしている。彼によれば、交換の媒体が制度化され象徴化されると、それらは多様な交換関係に一般化されうる。すなわち、社会的価値が象徴的財として扱われ（たとえば愛国心などの「公共財」）、これらの象徴財の保有者や、カリスマ性を持つエリート調達者は、社会構成員が感じる満足感を高めることとなる。かくして、カリスマ的エリートは、社会の下位単位で把握される特定的な価値を統合し、新たな価値体系を築くことによって、制度形成において戦略的な役割を果たすのである。

R.リースマン（D. Riesman, 1961）は、状況的強制力の所在を、拒否権行使集団への権力の分散と、各単位間に見られる反応の類似性に求めた。ここで重要なのは、集団成員の多くが共有している心理的特性である。これは、各種社会集団に共通する経験から生まれた制度・伝統・規範が、個人の欲求性向と矛盾しない形で、個人を心理的に拘束するメカニズムであり、文化的規制が心理的次元に表出されたものといえる。

個人レベルであれ組織レベルであれ、その介在的作用は、政治に対する基本的態度によって左右される。これは政治と文化の関係、すなわち「政治文化」の問題として捉えられる。政治文化は、意思決定の様式やスタイルに最も鮮明に表れるものである（近代民主主義の現実は、民主主義国家における政治文化の一部を語っているにすぎない）。多数の人々が共存して政治体を形成する限り、利害対立や社会的亀裂は避けられず、これらが顕在化して紛争となり、処理を要することも必然である。

このような文脈において、社会は常にある種の分裂から「合意（consensus）」を生み出し、社会のエントロピー（無秩序）を低減する手段を必要とする。エントロピー低減の代替案には、価値や利害の差異を顕在化させた上で合意を形成する「多数決原理」や、差異を潜在化し、合意の雰囲気の中で対立を融解させる「全員一致原則」などがある。

組織のプロセス（環境変化、目的の変容、協働の適応）に初めて着目したのはバーナード（Barnard）であり、その後ウィック（K.E. Weick, 1969）は組織を現象学的にとらえ、「プロセスとしての組織観」に理論的基盤を与えた。

変化が常態である環境下では、「意味決定（sense making）」が日常的な重要課題となる。環境はある枠組みによって理解されなければならないが、環境が安定しているか、あるいは不定期的に変化する状況では、意味決定は常に問題となるわけではない。

一方で、組織行動自体が環境を変化させる要因ともなりうるため、環境理解を事前に固定化することはできない。組織メンバーは、自分たちが適応すべき環境を、実際には自ら創り出しているのである。このような相互関係において、自身の行動や環境の意味を理解するには、行動を事後的・遡及的（retrospective）に解釈することが必要である。

現実世界に関する情報は、センサーによって得られるデータと、長期記憶に蓄積された過去の情報の再認・連想によって構成され、人々の行動に影響を及ぼす。

組織化の基本単位は、相互作用を伴う人々の行為、すなわち「連結行動（interlocked behavior）」である。変化する環境において出来事の意味を理解するためには、人々は繰り返される反復的・安定的な出来事を確立しなければならない。だが、社会が相互依存的である限り、個人の努力だけではこうした安定した出来事を生み出すことはできない。

このような状況において、終結をもたらす最も可能性の高い行動とは、「Bにとって価値のあるAの行動が、Aにとって有益なBの行動を誘発する」ことである。こうした互酬的関係（reciprocity）が成立すれば、AとBの行為の間に「二重の相互作用」が生じ、「連結行動」が形成される。ミクロレベルにおける組織化とは、このような互酬的関係を基盤とした連結の形成・維持・解体のプロセスである。

このサイクルによる連結行動は、多義性をある程度削減することができる。「Aの行動→Bの反応→Aの行動修正」という相互作用の中で、最初のAの行動は多義的であるが、修正された行動はより明確化されたものである。

ここで重要なのは、「共通目標」は組織化の前提ではないという点である。むしろ共通目標と見なされるものは、連結行動が繰り返される中で、結果を遡及的に解釈することにより、あとから認識されるものである。組織はそもそも、異なる利害や能力を持つ人々が、個人では達成できない目的を協働によって達成しようとする際に、創発的に形成されるのである。

Weickによれば、創出・淘汰・保持というプロセスにおいて、システムは適応的な情報を生成し、多義的な情報の中から基準に合致する部分を分類・選択し、秩序を形成する。保持プロセスでは、行為とその評価が蓄積され、将来の行為に活用される。

淘汰や保持のプロセスは組織を安定化させ、創出プロセスは変化への適応力を高める。組織とは、多義的情報を非多義的情報へと転換していくプロセスであり、環境変化に適応しながら共通の意味を形成し、統合的に行動する枠組みである。

この理論に照らすと、組織目標や戦略は固定的に存在するものではなく、過去の行為の遡及的な解釈として理解されるべきである。既存の知識を前提として新たな環境に意味を見出す姿勢と、既存の意味を問い直す姿勢の双方が必要である。こうした逆説的戦略、すなわちある程度の無秩序や多義性の受容こそが、組織の柔軟性と創造性を高めるために極めて重要なのである（R. Quinn & K. Cameron, 1988）。